貯蓄率でわかる
FIREまでの年数シミュレーター

貯蓄率とFIREまでの年数について

貯蓄率の計算方法

貯蓄率 ＝（手取り − 生活費）÷ 手取り

手取りのうち、使わずに残して投資・貯金に回せる割合です。例えば、手取りの年収が300万円で、生活費が月15万円（年180万円）なら、（300 − 180）÷ 300 ＝ 40%です。「額面の年収」ではなく、税金・社会保険料を引いた後の「手取り」で計算するのがポイントです。

貯蓄率の平均

「貯蓄率の平均」は、どの統計を見るかで数%〜30%台まで大きく変わります。このツールでは、一人ひとりの家計に近いアンケート調査を使っています。

金融経済教育推進機構（J-FLEC）の2025年の調査では、一人暮らしの約3分の2が、この1年間に手取りから貯蓄・投資がまったくできていません。貯蓄できた人だけで見ると、平均の貯蓄率は手取りの4割弱です。

• 貯蓄できた人＝1年間に、手取り（ボーナスなどの臨時収入を含む）の一部でも、預貯金・投資信託・株式などに回せた世帯の割合です。
• 平均の貯蓄率＝貯蓄できた人たちが、手取りの何%を回したかの平均です。
• 貯蓄できなかった人を0%として全員で平均すると、一人暮らしの40代は約13%になります。動画や記事でよく見る「貯蓄率は1割前後」という数字は、このような全員の平均です。
• 調査の対象は、金融資産を持っている世帯です。

出典：金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」（年間手取り収入からの金融資産への振り分け割合）

参考までに、総務省「家計調査」（2025年）では、2人以上の世帯のうち勤労者世帯の貯蓄率（黒字率＝手取りのうち使わずに残った割合）は平均35.0%（40代は38.9%）です。ただし、これは住宅ローンの元金返済や保険の積み立ても「貯蓄」に数えた数字で、家族のいる会社員世帯が対象のため、高めに出ます。

出典：総務省統計局「家計調査報告（家計収支編）2025年（令和7年）平均結果の概要」（表Ⅰ－２－２）

貯蓄率の目安（FIREまでの年数）

元本ゼロから始めて、年利（実質）5%・取り崩し率4%で計算した場合の、よく知られた目安です。

年数を決めるのは、年収の高さよりも貯蓄率です。貯蓄率が上がると、積み立てが増えるだけでなく、FIRE後に必要な生活費（＝目標の資産）も小さくなるからです。FIREを目指す人の間では、貯蓄率50%以上がひとつの目安とよく言われます。上のシミュレーターでは、今の資産や年利を変えて、自分の数字で確かめられます。

計算のしかた

• 貯蓄率＝（手取りの年収 − 1年分の生活費）÷ 手取りの年収。
• FIREに必要な資産＝（1年分の生活費 − FIRE後も入る収入）÷ 取り崩し率。取り崩し率4%なら、生活費の25倍です。
• 毎月、資産が想定の年利で増え、月末に「手取り − 生活費」を積み立てる、として、必要な資産に届く月を数えています。
• 「貯蓄率ごとの年数」は、手取りと今の資産はそのままで、生活費だけを変えた場合の比較です。

前提と注意

• 年利は毎年同じと仮定しています。実際の相場は上下するので、届く時期は前後します。暴落が続く時期の取り崩しなど、運の要素まで見たい場合はFIRE取り崩しシミュレーションが向いています。
• 年利は「インフレ分を引いた実質」で考えるのがおすすめです。そうすると、生活費も必要な資産も「今の物価の金額」のまま比べられます。
• 税金（NISAの外で運用する場合の約20%）、国民年金・国民健康保険、将来の年金の受け取りなどは入れていません。FIRE後の社会保険料などは生活費に含めて入れてください。
• 手取りや生活費は、今のまま変わらないものとして計算しています。

本ツールは、条件を単純にした目安の計算です。実際の判断は、ご自身の状況に合わせて行ってください。